おそらく今後10年から15年かけて、この革命が進展するに伴って、旧勢力が新勢力によって追いやられるという世代交代が進み、その結果としての〃二極化〃が進むだろう。
もっとも、旧勢力の中には、情報革命の本質をいち早く理解し、厳しい自己改革に成功する企業や流通業者も出てくるだろう。
あるいは、新勢力とタイミングよく手を組むことで浮上する旧勢力も出てくるだろう。
しかし、あくまで主役は新勢力である点は変わらない。
新旧勢力の交代、二極化という現象は、すでに述べたように、昨今の株価欄をみれば明白である。
情報革命の恩恵を受ける情報通信関連企業の株価は、いまや5ケタ、6ケタが当たり前になっている。
一方、旧来型の産業の建設、紙・パルプ、鉄鋼、非鉄金属、造船といった産業においては、株価が2ケタか3ケタにとどまり、業界間の二極化はすでに表面化している。
実際、東証一部上場の建設業の株式時価総額の総合計は、SBI社のそれよりもはるかに小さくなってしまった。
建設業は今後とも少子化社会の逆風を受けると考えられ、多くの投資家が見放した結果といえる。
しかし、二極化は業界と業界の間で起こっているだけではない。
同じ業界内の企業間でも顕著に起こりはじめている。
たとえば、業界全体としては右肩下がりの流通業では、I堂、Sイレブンといった企業が好業績を上げているのに、戦後流通の革命児といわれたDが企業の存続を賭けて再建に取り組んでいる。
鉄鋼業界でも新日繊、K製鉄のグループとS金属、NK、K製鋼のグループのふたつに分かれてきた。
自動車業界でもT・H陣営と外資の救援を頼まざるを得なくなったN産・Ｍ・M自動車などの後続グループの格差が大きく開いてしまった。
「デジタル・デバイド」は業界間だけではなく、業界内でも起こっているとかかわらず、企業コンセプトといった将来の期待感だけで株価が高騰している企業が続出している。
このような状況をバブルとして蕃鐘を鳴らす声も大きい。
一部には「情報通信バブル」という批判もある。
今後、何度か株価の調整に見舞われると思うが、マーケットがこれだけ情報通信関係の株に注目するのは、ますます多くの人が、情報革命は本物だということを信じるようになってきているからである。
そもそも株式市場や為替市場など、金融市場は常にオーバーシュー卜（均衡値を通り越して、そこから大きくずれてしまうこと）するものである。
期待が発生すると、それが瞬時にマーケットに集約されるから、現実よりもかなり先の結果を先取りしてしまう。
ピックアップトラックはとても良いものなので、長期的に見てピックアップトラックがモチベーションを上げる原因にもなることがわかってきました。